コロナウイルスが日本と地球を救うかもしれない
コロナウイルスによる緊急事態宣言で飲食業や観光業、宿泊業など多くの業種がダメージを受けていますね。
仮に感染者数が減って外出自粛要請が解除されても、その後感染者数はワクチンの開発まで増えていくかもしれませんし、コロナ感染自体が収束しても、またいつ新たなウイルスが広まるか分かりません。
ですから、コロナ前とコロナ後では色々な業種がビジネスのスタイルをウイルス感染の影響を受けないように変更せざるえないと思います。
リフレーミング、つまり見方を変えれば、後７年がタイムリミットとも言われている温暖化ガス排出の大幅削減を結果として実現するかもしれません。
今回の感染で数十年ぶりにニューヨークに青空が戻ったり中国はじめ多くの国の二酸化炭素排出量が激減しています。コロナでも無ければ欲深な人類は排出を削減できないでしょう。
私が初めて札幌に住んだのは１９７８年ですが、今の札幌にはその頃にもみたいことがない澄み切った青空が広がっています。
さらに、海鮮物の需要が減って卸売価格の下落で漁獲量を減らしたため、魚介類の資源が回復してきているとも伝えられています。
つまり、コロナ禍で地球が、そして人類が救われるかもしれないという事です。
極論すれば、人間の幸福とは関係なく、地球にとって人間は癌細胞といっても良い存在なのですから。
そして、コロナの影響は地球温暖化だけではありません。 少子高齢化社会を克服する契機になるかもしれないのです。
朝日新聞によると、京都大学と日立製作所がスーパーコンピュータとＡＩを使って、少子高齢化の日本が生き残れる選択肢はあるのかと未来の日本社会をシムレーションしてみたところ、いくつかの鍵となる事項を正しく選択すれば、日本は荒廃したスラムのようにならず少子化と経済の衰退を克服し生き残れるかもしれないという結果が出たそうです。
そして、これ以外の選択肢は無いだろうというのです。
その選択すべき事項とは
①人口が地方に分散すること。特に東京一極集中を解消する事。そうすれば日本は少子化を克服し子供の数が増えていくだろう。
②高等教育をできるだけ多くの若者に受けさせるようにして貧富や知識・技術・資格の格差を極力解消すること。そのために地方の大学などの高等教育機関に投資して今より充実させる事。また留学生を増やし、日本人に国際的に通用する人材になるための教育をする事。（参考文献はこちらです）
以上のような地方分散型社会の移行の選択は、今後１０年以内になされなければならないそうです。
どうです？コロナはこの選択のための決定的なターニングポイントになりそうですよね。
注目すべきは、この選択が安倍内閣が進める政策と真逆であることです。
①大学の基礎研究や文学部などの存続を東大や東京工大、京大などの一部の大学に集中し、地方の大学には職業に直結する実務的な教育をさせ文学部も廃止する。
②若者への無償の奨学金については消極的で、東京一極集中も進める。
私はコロナ蔓延とともに、安倍内閣で日本は行くところまで行く、つまり最悪と言ってよい経済のクラッシュに至るのではなかと予想しています。
これは安倍晋三と同じタイプの人間が指導者であるアメリカでも起こるのではと考えています。
IT関連企業とベンチャー企業の求人は伸びています
今回の蔓延で多くの失業者が生まれてくるでしょう。しかし、このような状況でも求人が増えている業種があるのです。
「ベンチャー・中堅中小企業」、職種は「技術系（IT・web・通信）」「営業系」がそれです。（参考ページはこちらです）
Amazonや楽天などのオンラインショップ、オンライン会議システムのプログラム製作会社やオンライン学習サービス提供スクール、ピザなどの宅配業者、園芸用品関連会社、自宅でのダイエット体操ビデオなどフィットネス関連会社です。
総じてキーワードはネット、自宅です。
リーマンショックの時もそうでしたが、革新的で画期的なサービスを提供する楽天やDeNA、Gree、ZOZO TOWNなどのベンチャー企業は不景気などどこ吹く風でうなぎ上りに業績を上げていきます。
このようにベンチャー企業は不景気でも伸びるので、現在もIT関連の求人が相変わらず増えているのです。
ところで、不景気になると真っ先に解雇されるのがプログラマです。なぜなら銀行のオンラインシステムのようなシステムの開発は、どうしても必要な部門ではないため、真っ先に予算を削減されるからです。
しかし、今回は様相が違います。
リーマンショック時の解雇で懲りた多くのプログラマ達は数年かけて、ベンチャー企業とや社内SEと言われる自社のシステムの開発・管理のプログラマへと転社してきました。
さらに、中小のベンチャー企業は不景気こそ大企業を解雇された、あるいは大企業に就職できなかった大学生を採用する好機ととらえて積極的に採用しているのです。
売上不振だからこそネットで新サービスを宣伝する事が大切です
飲食業や宿泊業、観光業は大変な売上減少です。しかし、これもリフレーミングしてみましよう。
苦しい時だからこそ、例えば席の間隔を広く取り、来る人が安心できる感染対策の行き届いた店にして、この事をホームページやSNSで積極的に発信していけば業績は上がっていくのではないでしょうか？
テイクアウトやデリバリーサービスも路面での広告だけでなく、やはりネット発信していくことが重要なので、ＷＥＢディレクター・ＷＥＢデザイナーの仕事も基本的には安定して推移してくと思います。
プログラマの場合、異業種からの転職は４２歳ぐらいがリミットになりますが、ＷＥＢディレクター・ＷＥＢデザイナーはどんな顧客の要求にも応えられる高い技術を持っていれば、年齢に関わらず異業種からの就職・転職も可能です。
ですので不景気の時の４０歳以上の人の転職であれば、ＷＥＢデザインの勉強をする事を強くお勧めします。
IT関連業界に転職するときのポイント
今回のコロナ蔓延に特徴的な事は、実店舗での商売や情報革命以前の自動車や航空運輸業などがダメージを受け、逆にインターネット業界が伸びていることです。
トランプなどの強権的な指導者が台頭してきた背景には、情報革命以前に花形だった旧来の工業技術系の産業が生き残るために政府の援助を受けたいという思惑が強まってきたことが背景にあると思います。
アメリカン自動車産業や日本のＴＶや新聞などがそうです。
電通やＴＶ局などの日本のマスコミは「経団連に加入している大企業から必要がなくてもＣＭ契約をもらいたい。オリンピックを開催して広告収入を得たい！」という強い意向があって、経団連と強く結びついた安倍政権を支えているように見えます。
背景にはＴＶも新聞もネット広告に押され、もはや単体の事業としては毎年赤字で成り立たなくなって来ていることがあります。
しかし時代はもう情報化社会、ネット社会に移行しているのです。
今回のコロナ禍で、これから地方での勤務が増加すると同時に、地方の自宅でも仕事が可能なＷＥＢデザインやプログラマなどの仕事の求人が増えて行くでしょう。
そこで異業種からこれらの職種を目指す場人も多くなると思います。
しかし「これからこの職種が他業種と比べ色んな面で有利だから、安定していそうだからめざす」というのは少々注意しなくてはいけないと思います。
なぜならば職業にはどんなものでも、人によっての好き・嫌いと能力・適性があります。
自分の個性を無視して職業を選択しようとすると、進めば進むほど日々の生活・仕事が苦しくなっていくと思います。
プログラマなら数学的なセンス、ＷＥＢデザイナーならアートセンス・美的センスがどうしても要求されます。
ですので「元々コンピュータが好きで興味があった。」「これを機会にＩＴ業界に飛び込んでみることにワクワクする」「趣味で漫画やイラストをずっと描いてきた」「綺麗なものが大好きだ」という人なら、適性がある可能性が大きいと思うので、是非、札プロの無料相談会をご予約のうえ受講されてはいかがでしょうか？
皆様のお越しを笑顔でお待ちしております。
